【ビジネスモデル良し！】仮想通貨QNT(Quant)のメリット・デメリット・将来性を解説します。
「仮想通貨QNT(Quant)はどういった仕組みになっているの？」、「仮想通貨QNT(Quant)のメリット・デメリットは何だろう？」、「仮想通貨QNT(Quant)の将来性を知りたい！」こういった疑問に答えます。
もくじ
本記事の信頼性
本記事を書いている筆者は、以前、ニューヨークで働いていた英語の得意な税理士です。
英語が得意ということから仮想通貨について最新の情報をお伝えしています。
仮想通貨はたいていアメリカの会社が発行しているので、仮想通貨の仕組みを知りたい場合は、英語が読めないとわからない部分があります。
本記事は、仮想通貨の仕組みを初心者でもわかりやすいように日本語で説明してます。
仮想通貨投資の情報源としては、必見です！！！
読者さんへのメッセージ
本記事は3分で読み終わります。3分後にあなたは、「仮想通貨QNT(Quant)の将来性はこうなりますよー！」と爽やかに友人に語れるようになるでしょう。
それでは、早速見てみましょ～！
※日本では、仮想通貨の正式名称は「暗号資産」です。
※仮想通貨は、全世界的において、リスクが高いものだという共通認識です。
しっかり調べて自己責任でお願いしますね！（免責事項）
仮想通貨QNT(Quant)って何だろう？
仮想通貨QNT(Quant)の仕組みは？
仮想通貨QNT（Quant）の運営会社は、Quant Networkというイギリスの会社です。
Quantのプラットフォームはスタンダード化されていて、プロトコルに依存しせず、シンプルで、世界中のどのDLT（ブロックチェーン上の分散型台帳技術）へのどのネットワークのどのシステムへも接続できます。
Quantでは、情報や価値を共有して、見て、そして交換できます。
さらに、簡単に実行できて、集中的なイノベーションで、信頼できるサポートもあり、Quantのソリューションは、皆様のあらゆるDLTの中で最高の選択肢となるようなサービスを提供しています。
DLTとは、ブロックチェーン上の分散型台帳技術を言います。
分散型台帳とは、金融機関やITベンダーなど参加者全てがネットワーク上で台帳を共有できる仕組みです。
いつ誰がどんな情報を書き込んだかすべてのログが残るために改ざんなどができない仕組みになっています。
日本では、日立、NTT、政府などが研究しているようです。
日本では、Quantのような中小企業はまだ着手していないように見えます。
仮想通貨QNT（Quant）は、この仕組みの中で使える手数料型仮想通貨か代金決済型仮想通貨でしょうか。
仮想通貨QNT(Quant)の運営会社は？
仮想通貨QNT(Quant)の運営会社は、Quant Networkというイギリスの会社です。
どんな会社か中身を見てみましょう。
仮想通貨QNT(Quant)運営会社Quant Networkの会社形態・本社所在地・従業員数は？
仮想通貨QNTのプラットフォームQuantを構築しているQuant Networkは、非上場企業で、イギリスのロンドンに本社があります。
Quant Networkの従業員は、11人～50人です。
Quant Networkの企業規模は、仮想通貨を発行している会社の中では、平均的規模ですね。
仮想通貨を発行している会社は、従業員10人～50人の会社が本記事シリーズの中では、一番多いです。
仮想通貨QNT(Quant)運営会社Quant Networkの歴史は？
Quantは2015年にGilbert Verdianさんが創業しました。
Gilbertさんは、2009年頃イギリス政府の財務省に勤めていました。
後に、彼は、オーストラリアの厚生労働省のような省庁でチーフインフォメーションセキュリティーオフィサーになりました。
その時点で彼は、グローバル化された世界でデジタルでの情報交換やデジタル資産の交換に関するセキュリティ関連の問題解決案である
DLT（ブロックチェーン上の分散型台帳）にポテンシャルを感じました。
そこから開業をすることを決めました。
DLTやブロックチェーンは、究極的には、市場を占有するだろうとGilbertさんは、予測しました。
彼の予測は、現実となりました。彼は、フロントラインに立ってリーダーシップを発揮し、ブロックチェーンのISOスタンダードであるTC307を設立しました。
それは、技術のスタンダード化をして、共に働こうという57国と組織によって国際的取り組みとなっています。
仮想通貨QNTのプラットフォームQuantを構築しているQuant Networkは、2018年にインド系イギリス人の個人投資家であるAntonio Furtadoから出資を受けています。
また、2020年にAlpha Sigma Capital というアメリカのヘッジファンドから出資を受けています。
仮想通貨QNT(Quant)のメリットは？
仮想通貨QNT(Quant)のメリット： DLT（分散型台帳）という新技術
先ほど仮想通貨QNT(Quant)の運営会社のQuant Networkのところで書きましたが、ブロックチェーン上のDLT（分散型台帳）という完全に新しい技術の会社です。
この技術は、日本ではまだあまり開発がされていないようです。
この技術自体に価値があると考えられるので、会社自体は大きくなりいずれかはM&AかIPOでExitというシナリオでしょう。
それに伴って仮想通貨QNT（Quant）の価値が上がるかはなんともいえないところです。
なぜかというと、おそらく仮想通貨QNT（Quant）は手数料型か代金決済型の仮想通貨となるからです。
そうなると爆上がりはないのかもしれません。
しかしながら、考えてみると、このQuant NetworkのM&AかIPOのタイミングで仮想通貨QNTが一時、爆上がりするかもしれません。
技術自体は価値がありそうですし、怪しさも少ない会社なので、リスクは低めの仮想通貨と言えそうです。
仮想通貨QNT(Quant)のメリット： 経営者がはっきりしている
仮想通貨QNT(Quant)の運営会社のQuant Networkの経営者は、明らかになっています。
イギリスの財務省で働いていた人物であり、怪しさは少ないと言えるでしょう。
2005年と2013年に本も出版しています。
仮想通貨QNT(Quant)のデメリットは？
仮想通貨QNT(Quant)のデメリット： CertiK監査を受けていない
仮想通貨QNT(Quant)は、CertiK監査を受けていないので、プラットフォームに脆弱性があるかもしれません。（ないかもしれないですが。）
仮想通貨QNT（Quant）は、イギリスの会社のために、CertiK監査を受けていないのかもしれません。（これまでの調査でアメリカの仮想通貨発行会社は、CertiK監査を受けているところが多かったのです。）
仮想通貨QNT(Quant)のデメリット： ベンチャーキャピタルの投資が少ないような気が。
仮想通貨QNT（Quant）の運営会社Quant Networkはベンチャーキャピタルからの出資が2社しかなく少ないように見えます。
新技術ですから、ベンチャーキャピタルからの投資がもう少しあっても良さそうです。
ちなみに昨日書いたNU(NuCypher)は、26社のベンチャーキャピタルからの出資がありました。
ただし、こちらもQuant Networkはイギリスの会社ということでアメリカの会社とは資金調達方法が異なるのかもしれません。
仮想通貨QNT(Quant)の将来性は？
仮想通貨QNT（Quant）の将来性をずばり言いますと、将来性はアリ！だと思います。
ビジネスモデルは、ブロックチェーン上の分散型台帳構築（DLT）という仕組みです。
こちらは、日本では、まだあまり行われていませんが、世界ではすでにスタートしている仕組みで、これから創業者兼CEOのGilbertさんが考えているとおり、メジャーになっていくでしょう。
ビジネスモデルに将来性はありと充分感じます。
仮想通貨QNT（Quant）は、何度も書いてしまいましが、手数料型、代金決済型なので、平時の爆上がりは期待できず、M&A、IPOの際の爆上がりに期待といったところでしょうか？
仮想通貨QNT(Quant)の現在の価格は？
仮想通貨QNT（Quant）は、2021年4月時点では、４円でした。
最高値を付けたのが2021年9月11日で、47円でした。
その後は、徐々に下がってきて15円あたりを推移しています。
仮想通貨QNT(Quant)の買い方は？
仮想通貨QNT(Quant)はBinanceで売っています。
Binanceは世界最大級の仮想通貨取引所です。
ただし、Binanceは、日本の金融庁の暗号資産交換登録業者には、登録されていません。
日本の仮想通貨に関する投資家保護政策を受けられないので、そこは注意して自己責任でお願いします。
【ビジネスモデル良し！】仮想通貨QNT(Quant)のメリット・デメリット・将来性を解説しますのまとめ
ここまで仮想通貨QNT（Quant）のメリット・デメリット・将来性などを見てきました。
結論としては、仮想通貨QNT（Quant）は、ビジネスモデルが良いので、長期保有銘柄なのかなという気がします。
仮想通貨QNT（Quant）そのものは、このQuant NetworkのDLT（ブロックチェーン上の分散型台帳）という仕組みの手数料または決済型仮想通貨として使われるので、大きな値上がり、値下がりはなさそうです。
しかしながら、仮想通貨QNT（Quant）の運営会社Quant Networkのビジネスモデルがいいので、普通に投資と考えて、長期保有すれば吉ありという気がします。
また、それとは、別にQuant NetworkのIPOの際に株を狙うというのも一つのアイデアなのかなと思います。
仮想通貨QNT（Quant）及び運営会社Quant Networkに怪しさは少ないと思います。
筆者の私見でした。仮想通貨投資は自己責任でお願いします！