仮想通貨

仮想通貨HI(hi)のメリット・デメリット・今後を深堀します!

「仮想通貨HI(hi)はどういった仕組みになっているの?」、「仮想通貨HI(hi)のメリット・デメリットは?」、「仮想通貨HI(hi)の今後はどうなるのかな?」こういった疑問に答えます。

本記事の信頼性

仮想通貨HI(hi)は、イギリス領ヴァージン諸島に本社がある会社です。

よって仮想通貨HI(hi)について深堀するには、英語が必要でしょう。

仮想通貨の目論見書であるホワイトペーパーももちろん全て英語で書かれています。

筆者は、金融世界1のニューヨークで勤務していたこともあり、英語が得意です。

得意の英語を生かして、仮想通貨HI(hi)について、深堀してみたいと思います!

読者さんへのメッセージ

本記事は3分で読み終わります。3分後にあなたは、「仮想通貨HI(hi)の今後はこうでしょう!」と爽やかに友人に語れるようになるでしょう。

それでは、早速見てみましょ~!

※仮想通貨は、2020年より「暗号資産」という名称になっています。

※仮想通貨は、リスクが高いです。しっかりビジネスモデルを見極めてリスクヘッジをする必要があります。投資は、いつでも自己責任でお願いします。(免責)

仮想通貨HI(hi)って何だろう?

仮想通貨HI(hi)の仕組みは?

仮想通貨HIのプラットフォームであるhiは、仮想通貨交換やオンラインバンキングが行えます。

ただし、今のところホームページからダウンロードできるアプリは、ベータ版(試用版)のようです。

エストニアのFIU(ファイナンシャル・インテリジェンス・ユニット)によりバーチャル・アセット・サービス・プロバイダーとして登録されているそうです。

ビットコインやイーサリウムを預金して、稼ぎ始めよう、とのことです。

デビットカードは準備中だそうです。

メンバーシップによって、便益、インセンティブ、ボーナスがもらえます。

仮想通貨HI(hi)の運営会社は?

仮想通貨HI(hi)運営会社hiの業務内容は?

仮想通貨HI(hi)の業務内容は、サービスやコミュニティを構築するブロックチェーン上の技術の会社です。

仮想通貨HI(hi)運営会社hiの会社形態・本社所在地・従業員数は?

仮想通貨HI(hi)運営会社hiは、非上場です。

本社所在地は、不明です。

採用を見てみると、香港でリモート勤務とあるので、本社機能は、香港にありそうです。

従業員数は、51人~200人となっています。

仮想通貨発行会社の規模として、このシリーズの中では、普通レベルの従業員数です。

特に多くも少なくもないような印象です。

仮想通貨HI(hi)運営会社hiの歴史は?

仮想通貨HI(hi)運営会社hiは、2020年にSean Rachと共同創業者により設立されました。

創業者のSean Rachさんは、アメリカの海軍大学を卒業後、サンダーバード経営大学院でMBA(経営学修士号)を取得しました。その後は、Warwickビジネススクールで、博士号を取得しました。

彼は、おそらくアメリカ人ですが、その後、プルデンシャル生命などで働いていたようです。主に、香港で働いていました。

その後、Mobile Marketing Associationというニューヨークベースのインターネットマーケティング会社で10年以上働きました。

そして、またシンガポールベースのCrypto.comという仮想通貨取引アプリ会社(3,000人従業員がいます)で働いた後に創業しました。

Sean Rachさんは、おそらく、会社経営に興味があり、最初は、大企業に勤め、後に今後きそうなベンチャーに移り、ビジネスの勉強をしていたのでしょう。

香港・シンガポールなどのアジア地域で経験を積んだように思われます。

そして、機会が来たので独立したと思われます。

今までに3社のベンチャーキャピタルから出資を受けています。

仮想通貨HI(hi)のメリットは?

仮想通貨HI(hi)のメリット①: ベンチャーキャピタルから出資を受けている

仮想通貨HI(hi)運営会社hiは、今までに3社のベンチャーキャピタルから出資を受けています。

それぞれ、100社くらいベンチャー投資をしているようなベンチャーキャピタルなので、そこそこビジネスモデルに将来があると、見られているような印象です。

仮想通貨HI(hi)のデメリットは?

仮想通貨HI(hi)のデメリット①:まだ未完成

仮想通貨HI(hi)のプラットフォームであるhiは、アプリがベータ版(試用版)なこともあり、まだ始動していないプロジェクトというイメージです。

2022年3月半ばの仮想通貨HI(hi)からの情報によると、仮想通貨HI(hi)のアプリは、色んな特徴や機能が詰まっているもので、もうすぐ完成版ができるそうです。

ベータ版(試用版)でも330万人が使用しているようです。

ということで、まだ、仮想通貨HI(hi)のアプリは未完成です。

とりあえず完成を待った方が良さそうです。

仮想通貨HI(hi)のデメリット②:本社所在地が不明

本社所在地は、Globalとされていて、一体どこの国にあるかすらわかりません。

スタッフの勤務地を見ると、香港が多いので、おそらく香港にあるのでしょう。

本社所在地は知りたいなと思います。

世界には、それぞれの国に、その国独特の法規制があるので、それを知りたいという人は多そうですが・・・。

仮想通貨HI(hi)のデメリット③:ホワイトペーパーの注意書き

仮想通貨HI(hi)を見ると、Hiを投機や投資目的で購入すべきでないと書いてあります。

完全に仮想通貨HI(hi)の内容を理解して、リスクを許容できない限り仮想通貨HI(hi)を購入すべきでないとあります。

投機はさておき、投資目的で購入しない方がいいとなると、一体、なんのための仮想通貨を買ったらよいのでしょうか。

なんだか方向性が不明確です。

また、仮想通貨HI(hi)のホワイトペーパーには、あらゆる仮想通貨は常にハッカーに著しく狙われており、そのような流失があった場合は、一切、救済できませんと記載されています。

例えば、2018年に日本のコインチェックという仮想通貨取引所で、仮想通貨Xem(ネム)が460億円分ハッキングされた場合には、コインチェックは、補填したとされています。

補填してくれる方が安心だと思います。

仮想通貨HI(hi)の今後はどうなるのか?

仮想通貨HI(hi)は、今どうなっていくのか?

まず、現在、作っているアプリは、仮想通貨の取引ができるようなアプリ(買う、交換する、送る、稼ぐ)だと思われます。

そうなると、仮想通貨HI(hi)のプラットフォームは、仮想通貨取引所ではないのか?という疑問が生じます。

仮想通貨HI(hi)が目指しているものが仮想通貨取引所であると、すでに、全米最大の取引所であるCoinbase(アメリカに上場)や、全世界最大の取引所であるBinance(非上場)が稼働しています。世界第三位の仮想通貨取引所FTXもあります。多少でおくれてしまったかも感があります。

Coinbaseについて知りたい方はコチラ!

仮想通貨取引所FTXについて知りたい方はコチラ!

さきほど、解説したコインチェックという日本の仮想通貨取引所は、仮想通貨流失に対して補填もしていますが、仮想通貨HI(hi)のホワイトペーパーには、仮想通貨流失に対しては補填しないと書いてありました。

仮想通貨取引所であるコインチェックは、現在、マネックスグループの傘下にあり、十分な資金力があるので、補填ができるのでしょう。

そうなると、仮想通貨HI(hi)のライバルである他の仮想通貨取引所の資金力が大きすぎてなかなか、追いつくのが厳しいのではないかと考えられます。

仮想通貨HI(hi)の現在の価格は?

仮想通貨HI(hi)は、2021年8月くらいに111円位からスタートし、3か月後には、158円になり、そのまま160円まで上がりました。

その後、下がってきて、80円代になりました。

2022年1月以降は、おそらくウクライナ関係でどの仮想通貨も価格が下がっています。

仮想通貨もHI(hi)も同様で、下がり続け、現在は、17円位になっています。

仮想通貨HI(hi)のメリット・デメリット・今後を深堀しますのまとめ

今回は、仮想通貨HI(hi)をみてきました。

ビジネスモデル的には、おそらく仮想通貨取引所を目指しているのではないかと思われます。

しかし、多少出遅れている感があります。

アプリもまだベータ版(試用版)なので、とにかく急いで始動まで持っていく必要があるでしょう。

しかし、急ぎすぎると仮想通貨取引のプラットフォーム上に脆弱性がでてしまい、それこそ悪意ある者に狙われてしまうので、急ぎつつ、しっかりというところを押さえて進めて

いくのでしょうね。

仮想通貨HI(hi)は、まだ完成度していないので、まずは、完成を待つということが大事でしょうね。

完成に近づけば、仮想通貨流失の補填というところもカバーされてくるかもしれません。

現在のところ、仮想通貨HI(hi)については、暖かく見守るという銘柄になるでしょう。